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これからの生き方 

2005/06/22の記事を引越ししたものです。



 昨日、某メガバンクグループ主催の、「資産運用セミナー」で、養老 孟司さんの『これからの生き方について』と題する話を聞いてきた。
 氏は、昭和12年生で、自ら、戦後教育を受けてきた人間であると明言された上で、戦後教育の特徴を、『自己』、『自分』、『個性』、『自分に合った仕事(大阪のハローワークの広告)』などのキーワードから、本当の教育ではなく、[我がまま]を助長する教育である。また、教師というものは、飾りをつける教育をやってきて、まともな教育がなくなったと批判されていた。特に顕著なことは、1960年を境として、個性に合わせた教育が行われ、それ以前の教育を『封建的教育』として、時代に合わずとして、退けられてきたと述懐されていた。
 社会一般に受け入れられる考え方、行動基準をもっていてはじめて、社会人として受け入れられ、「人の心が分かる心」を持つことが教養であるとも述べられていた。
 ゴミの散らかった部屋を掃除機できれいにしたつもりでも、そのゴミの処理(廃棄、焼却処理)の結果、地球温暖化につながるのであって、小さい部分ではキレイになっても、グローバルな観点からは、決してキレイになっていないと例示して、観点を変えて物事を考える必要があるとの話があった。
 非常にお話の上手な先生である。東大の教授を長年やっておられたのだから当たり前といえば当たり前の話であるが、先生を長年やっておられた方、必ずしもそうではない。


 このときに、「風が吹けば、桶屋が儲かる!」という諺を思い出した。この論理は、次のとおり。

風が吹く
⇒砂埃が舞う
⇒砂埃が舞うと目に砂が入って失明する人がいる
⇒失明した人は琵琶法師になる (一説には、三味線ひきになる)
⇒琵琶法師が増えると、三味線の需要が増える
⇒そうすると、三味線の素材である猫の皮を採取するために猫の数が減る
⇒猫の数が減るとネズミの数が増える
⇒ネズミの数が増えるとネズミに桶をかじられることが多くなる
⇒そのため、桶の需要が増える
⇒結果として、桶屋が儲かる


ということになる。
 「事実はこうである、したがって○○ということが起こる」、これを繰り返し、結果を導き出す論理である。下手な使い方をすると、所謂「屁理屈」になるが、ある事実に基づく次の事象の発生する確率が高ければ高いほど、この論法は説得力が出てくる。
 上に、『風が吹けば桶屋が儲かる』という諺を書いたが、本当のところこれは諺ではなさそうである。これは、やはり屁理屈に近い。一つ一つの連鎖が起きる確率は非常に低いから、全体としては、そのようになるとは考えにくい。江戸時代の洒落もしくは余興だったようである。
 しかし、話術として、連鎖事項が、夫々発生する確率の高い事象をこのように並べてゆくと、説得力が出るといいたかったのである。
 養老名誉教授のお話。東大医学部で、アレフ(オーム)の信者であった学生が、真面目な顔で、「尊師が、水中に一時間入る行をされるので、先生に立ち会っていただきたい。」と申し出たそうである。これにはたまげられたようである。いやしくも、東大に入ってきた学生が、本当に、今流行の言葉で言えば「マジ」で、こんなことを信じているのか?と、唖然とされたそうである。
 聞いていた私も、「はて、東大に入るほどの人間が、一体どのような教育を受けて、難関を突破してきたのであろうか?」と疑問を抱くと同時に、小学校、中学校、高校の教育は一体どうなっているのか」とため息がでた。我々国民学校出身は、反復練習の繰り返しで、基礎学力を身につけてきたと自負している。しかし、受験となると、なにか、特別のやり方があり、大学の受験には、それなりのハウ・ツーもの(旺文社の「蛍雪時代」など)で勉強したものであるが、普通の人間が、水中に一時間も居られるなどとの非常識は持ち合わせない。しかし、こんなことを信じていた「東大生」がいたことは、まぎれもない事実のようだ。
 こう考えてくると、教育とは恐ろしいものである。『気になる数字』で、児島 襄氏の「太平洋戦争(下)」 (中公新書 2005年第5版 221頁)に、「米兵の日本(ドイツ)にたいする心理」の数字を引用した。調査対象となった、太平洋、ヨーロッパ戦参加各2個師団兵は、戦争遂行のため、軍事教育を受けてきたから、しかも、戦争というのは、相手を殺さなければ自分が殺されるというものであるから、相手を殺してでも勝たねばならない。それにしても、同じ質問に対する回答として、日本兵に対するものと、ドイツ兵に対するそれは、これほど異なるのは何故か。
 質問 「日本(ドイツ)兵を殺すことをどう考えるか」への回答で、対日本兵には、「心から殺したい」が44%に比べ、対ドイツ兵では、6%、「やむをえぬ義務だ」とする回答が、32%対52%である。
 教育の問題なのか、はたまた、人種偏見の問題か?

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昭和16年 

2005/06/02-09の記事を引越しさせたものです。



小学校時代 戦争と疎開
小学校入学は、昭和16年(1941年)4月。その年の12月8日、日本が米国に宣戦布告し、アジア・太平洋戦争が始まった。既に欧州ではドイツが宣戦布告し、枢軸国の日本が対米宣戦布告をしたことにより、この後は、第二次世界大戦と称されているが、当時我々は、大東亜戦争と教えられていた。

翌、1942年4月18日、神戸では、初めて米軍機による空襲があった。このときの空襲は、余り良く覚えていないが、B17が1機来襲というもので、本格的な空襲は、2年後に激しくなったと記憶している。神戸港は、軍港であり、又、軍需工場が多くあった関係で、攻撃の的となったのであろう。子供たちは、危険を避けるため、個人的な縁故疎開、若しくは学校からの集団疎開で、神戸を離れるようになった。私は、4年生のときに、岡山県の笠岡駅から、軽便鉄道で、終点井原駅へ、更に4キロほど歩いた先の、芳井町へ集団疎開した。宿泊地は十輪院というお寺であった。
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この写真は、当時一緒に疎開していた、友人から昨年(2004年)末に送ってくれたものです。

小学校ではなく、国民学校!
先に、昭和16年4月に神戸市立摩耶小学校入学と書いたが、その後、この年の前後について、調べていたところ、どうやら、自分は、小学校には入学も卒業もしていないことが分かった。国民学校について、フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)で調べた結果、国民学校令が昭和16年勅令第148号に基づいて作られ、同年4月から施行、昭和22年法律第26号に基づく、新制の小学校に変更されるまで存在したのである。というわけで、丁度この6年間存在した国民学校に入学・卒業したのである。この頃の同期生と話をしたことがあるが、小学校に入学、途中で、国民学校になったとの意見が大方であったが、事実はこのとおりであるので、訂正する次第である。

昭和15年、紀元2600年(1940年)に提灯行列が神戸で行われた。インターネットで検索の結果、-『神の赤子』になり損ねた小国民物語-というサイトで、昭和15年(1940)11月10日に政府主催の奉祝会が挙行され、この一環として、神戸の街で、提灯行列が行われたことが判明した。このときの、奉祝国民歌『紀元二千六百年』という歌が脳裏を離れなかった。歌詞は、一番から五番まであるが、その一番を引用する。

『金鵄輝く日本の 栄えある光身に受けて、今こそ祝えこの朝 紀元は二千六百年 あゝ一億の胸はなる』

この替え歌に、『金鵄あがって十五銭、はえある光三十銭、いまこそあがるタバコ代、紀元は二千六百年 ああ一億の金は減る』というものである。この時代は、戦後ほどひどくは無いものの、相当のインフレ時代であったようである。

疎開先へのツアー
2005年、集団学童疎開仲間の多い、中学校、高等学校の同期会が開催された。それほど数多くはいないものの、やはり、この時代がなつかしく、疎開先を訪れた人が結構いた。
そこで、みんなで来年ツアーを組んで旅行しようということになった。

素朴な疑問 

2005/09/06 自称IT通老人のひとりごとに掲載

素朴な疑問

耳にたこができるほどである。8月8日以来、小泉首相は、「郵政改革は改革の本丸」、「全国の警察官を合わせても、約25万人。それ以上の常勤公務員28万人、短時間(非常勤)公務員約12万人の合わせて約38万人が郵便局で仕事をしている。これ以上、公務員を減らす改革はない」と、テープレコーダーを回すように話を続けている。

そこで、単純、素朴な疑問が生じる。

これら約38万人の公務員の年金はと考えると、これは間違いなく【共済年金】のはずである。民営化に伴い、これが【厚生年金】に替るのか?とすると、この約38万人の方々の【共済年金】による受給年金額が【厚生年金】に移行するのであろうか?即ち、受給者が年金の減額を甘んじて受けてもらえるのか?それとも、何らかの救済策でも用意されているのであろうか?

別の観点から考えてみよう。

自民党も、民主党も、「年金改革」は必要としている。問題は、法の下で平等である全ての国民への年金制度が、「国民年金」、「厚生年金」、恩給制度を引き継いでいる「共済年金」という、違いがあっていいのだろうか。

自民党は、まず、共済年金と厚生年金の一元化からといい、民主党は、一人7万円の国民年金実現と、それに必要な財源として消費税の3%増税を説き、その上で全ての年金の一元化を目指しているように思える。

そして、議論となると、いろいろの「不公平論」が飛び交っている。どうも、欠如しているのは、高齢化社会、少子化社会、経済情勢と見通しなどを考慮した制度設計ができていないようである。目指すべき年金制度を議論し、その目標への到達過程を、財源問題も含め、国民に提示すべきではないか。国民のための政治であるならば、党派により、あるべき年金制度と、それを実現するための過程(プロセス)に差が出るのはいかがなものか。

「改革」「改革」というが、中身がよく見えていない。

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