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古都 鎌倉散策 

 気心の知れた友人と、ウォーキングで、鎌倉を散策することが多くなった。5月には、北鎌倉駅を基点に、源氏山公園、ここから長谷の大仏までのハイキングコースを歩いた。途中、「天空ガーデン樹」という森の中のカフェを発見。ここで一休み。山道を歩いて少し疲れたときの休憩で、おいしいコーヒーで、それまでの疲れもすっ飛んだ。
Cafeterrace

 鎌倉の山歩きをする方は、是非訪れることをお勧めします。ご参考までに、地図をリンクしました。上記の「天空ガーデン樹」をクリックすると地図が表示されます。
 6月には、同じく、北鎌倉から紫陽花寺として有名な明月院へ。場所的な点からか、紫陽花はまだ満開ではなく残念。それから源氏山公園経由銭洗い弁天、更に足を伸ばして成就院まで歩いた。
jouju-ji

 ここでは紫陽花が満開に近く、由比ガ浜、材木座海岸を展望する景色は素晴らしかった。
 鎌倉にはまだまだいいところが多いが、宅地開発が進み、閑静な住宅地が、掲載した写真のような自然を破壊する恐れが多いのは一考を要すると考える。

温故知新 

 5月4日天気が良いので、三渓園に行ってきた。新緑が見事で、少々逆光気味であったが三重塔が綺麗に撮れていた。
sankeien
 この写真の後ろ側は新日本石油の根岸製油所をはじめ、埋め立て工業地帯である。三渓園を訪れていた親子連れの話を漏れ聞くと、お母さんが子どもを根岸の海岸へ海水浴に連れてきていたようである。
 そういえば、自分が就職して東京に出てきたのが48年前。この頃はまだ根岸、磯子の海岸で海水浴が出来た。現在の磯子駅あたりは海岸であり、16号線には市電が通っていた。
 時がたつにつれて、いろいろ変わってゆくものである。しかし、この変化をキチンと記録しておく必要があるのではないかと思う今日この頃である。

気になる話題 【格差】 

「格差固定しない仕組みを」と題して、日本総研 山田 久研究員(42)が2006/3/11 朝日新聞 be on Saturdayに次のように書かれている。


 経済的な格差の議論が盛んだ。議論にともなってジニ係数にも注目が集まっている。総務省の全国消費実態調査(2人以上の所帯)の年間収入で見た場合のジニ係数は、89年0.293、99年0.301、04年0.308と拡大した。しかし、この場合のジニ係数が上昇した主因は、高齢化によるものと考えられる。高齢者は若い世代に比べ、所得の格差が大きく、高齢化が進めば、ジニ係数は上昇する。 ただ、世代別では、「30歳未満」と「50歳代」で格差が広がる傾向が出てきている。

 上記の下線部分はどういうことなのか?総務省の全国消費実態調査を調べてみた。《2 年間収入階級別の状況 図III-6 世帯主の年齢階級別年間収入のジニ係数及び消費支出の擬ジニ係数(全世帯)》70歳代のジニ係数は、平成11年に比べ平成17年が下がっている。一方、図III-5をみると、平成11年に比べ平成17年の2人以上の全所帯のジニ係数は大きくなっている。この資料からでは、どうやら高齢化が原因と特定できないと思える。
 所得格差が拡大する原因は「高齢化社会」もその一つかもしれないが、他になにかありそうである。「一億層中流意識」があるといわれてきたが、この中流意識を持つ階層の所得に格差が生じてきたのではなかろうか。そういう仮定をしてみると、案外答えが見つかりそうである。
 日本では、1980年代までの経済成長の過程では、日本的経営方法で所得の平準化が行われてきた。しかし昨今の市場競争原理至上主義の下、経営環境が変わりグローバル化する経済の下で生き残りをかけた努力がなされている。企業経営者は経営の合理化のため、どうしても固定費、主に人件費の削減を考えざるを得ない。多様な情報システムが普及するにつれて、取引形態や、労働形態も変わってきている。このような環境の中では、働く人の所得格差は拡大する可能性が高く、結果として、かっての中間階層が崩壊し、ジニ係数に表れてきたのではなかろうか。
 参考: ロバート・B・ライシュ著、清家篤訳「勝者の代償」(東洋経済新報社,2002年)

気になる話題 耐震偽装事件 一貫構造計算ソフト(プログラム) 続き 

構造計算書のソフト自体がどのように「いい加減」なのか、野次馬根性で探求してみたい。
建築基準法施行令を見てみるとその中に、構造計算についての規定が書いてある。
 第三章 構造強度
  第一節 総則(第三十六条・第三十六条の二)
  第二節 構造部材等(第三十七条―第三十九条)
  第三節 木造(第四十条―第五十条)
  第四節 組積造(第五十一条―第六十二条)
  第四節の二 補強コンクリートブロツク造(第六十二条の二―第六十二条の八)
  第五節 鉄骨造(第六十三条―第七十条)
  第六節 鉄筋コンクリート造(第七十一条―第七十九条)
  第六節の二 鉄骨鉄筋コンクリート造(第七十九条の二―第七十九条の四)
  第七節 無筋コンクリート造(第八十条)
  第七節の二 構造方法に関する補則(第八十条の二・第八十条の三)
  第八節 構造計算
   第一款 総則(第八十一条・第八十一条の二)
   第一款の二 許容応力度等計算(第八十二条―第八十二条の五)
   第一款の三 限界耐力計算(第八十二条の六)
   第二款 荷重及び外力(第八十三条―第八十八条)
   第三款 許容応力度(第八十九条―第九十四条)
   第四款 材料強度(第九十五条―第百六条)
 一応、この内容に目を通してみた。ウンザリ!とはいうものの、もう少し辛抱してこの内容をよく読んでみようと考えている。

脳の働きと入出力 

養老先生の話の続き
前回、y = ax という一次方程式で考えた。入力 x が同一とすると、係数 a の違いとなる。それでは、a は?と考えると、これは、個人差の問題。人間の脳の働きは、第1図のように考えればいいのかな?
figure_1.png

しかし、それほど早く入力に対し出力が応答するか?入力xに対し、完全に応答するまでには、『時間』がかかる。又、入力に対し出力は必ずしも直線的ではないように思える。また、入力に対応した記憶を探し、その記憶も含めて脳が働くと思う。それでは、次の第2図のように考えて見たい。
figure_2.png

 なにかの入力があると、その入力に反応して脳は動き出すが、その瞬間に反応するのではなく、ある時間が経過して後に思考回路が働き、更にある時間が経過して、入力に対する反応が結果として、Y+ 又は Y- という形で出力されるのではないか。最初の「ある時間」はムダ時間L 、後の「ある時間」は遅れ時間 T と考える。
 脳の働きをコンピューターに擬して、思考過程を解析する方法に非常に興味を覚える。

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話題あれこれ その1 

 古希を過ぎた同級生が久しぶりに月遅れの新年会に集まった。その時の話題は、ご多分にもれず、ライブドア「偽計取引」、「風説流布」、耐震偽装事件、BS牛肉事件、防衛施設庁の官製談合事件、等など。
 耐震偽装事件について、ある人は、「今時、都内のマンションで100㎡をこすものが、あのような値段で手に入るはずなどない。そんなものに、手を出すから痛い目にあうんだ!」と切って捨てる。ホリエモンの件については「大体あんな企業は虚業だ!」と。まあ、飲み会での話しだから、それこそ、ワンフレーズで大声の発言が大勢を占める。

【気になる話題 その1 耐震偽装事件 一貫構造計算ソフト(プログラム)】
 耐震偽装事件について、原因はナンだろうか?いろいろ考えさせられる問題があるのではないか。建築基準法は、11年前の阪神淡路大震災にかんがみ、改正された。1998年には、検査機関が民間に解放されたものの、「建築確認」が地方自治体又は、認可された民間の検査会社から下ろされる。建築士資格についても、建築士法にしたがって、資格要件が整備されている。構造計算についても、複雑な計算過程をコンピュータープログラム化した上、「大臣認定プログラム」として、一級建築士が使っている。このように、外見上、一般社会人は、販売されているマンションに、完成までにこのような偽装が隠されているなど思いも及ばないのが通常ではないか。
 改めて、耐震強度偽装問題を考えてみる。
 「構造計算書のソフト自体がいい加減。」という指摘がある。(耐震強度偽装の原因は? 投稿者:cynthia 投稿日時: 2006-2-12 9:32) 一つの考え方である。
 建築基準法に基づいて提出された「建築確認申請書」の一部を構成する「耐震強度計算書」にインチキがあったことは姉歯元建築士が自ら証言しているとおりである。しかし、この事実は、上に参照した(耐震強度偽装の原因は? cynthia)で指摘されているように、必ずしも「ソフト自体がいい加減」とはいえないのではないか。「いい加減」というだけでは原因が追求できない。
 強度計算のプログラム=ソフトウェアは、構造設計に伴う条件を入力し、その結果耐震強度が規定を充足しているか否かを計算するものであろう。しかし、姉歯元一級建築士がやったように、意図して偽装したような例は論外として、使い方、条件設定の方法等に、設計者の考え方で、入力条件が変わり、結果として当該建物の強度が変わりうることが、福岡県、熊本県の例で明らかになってきている。「いい加減」ではなく、使い方に問題があるのではなかろうか。
 もう一つ指摘されているのが、提出されている耐震強度計算書自体のチェックが特定行政機関または、認可済みの民間検査機関により充分にされていないことである。一体、特定行政機関または、認可済みの民間検査機関の行う【建築確認作業】とは、どういうことなのか?これを明確にする必要がある。一方、耐震強度について、このようなソフトを使って作成された耐震強度計算書の妥当性を検証するソフトが存在しないようである。これは確認業務の効率上は当然、強度計算そのものの正確さをチェックするという点で問題であるといえよう。
 また、特定行政機関または、認可済みの民間検査機関が、提出された建築確認申請書に付随する耐震強度計算書を作成したソフトを持っていないことも大問題である。

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